今日亡くなったら葬式はいつ？ 葬儀の日程と流れを解説
今日亡くなった時にどう葬儀まで行えばよいかわからない方向けに一般的な流れや日程を解説します。注意点までご紹介しますので、ぜひ参考にしてください。
人はいつ亡くなるか分かりません。もし今日、自分や身近な人が亡くなったら、葬式はいつ行われるのでしょうか。突然のできごとに備えて、葬儀の一般的な流れや日程について知っておきましょう。
この記事では、亡くなった後のスケジュールを詳しく解説します。必要な準備やよくある質問もご紹介しますので、ぜひ参考にしてください。
今日亡くなった場合の葬儀の日程
今日亡くなったとして、これから葬儀を取り行う場合、主な日程・流れは以下の通りです。
・ 亡くなった当日は死亡確認などを行う
・ 翌日～2日後にお通夜を行う
・ 2～3日後に告別式・火葬を行う
・ 7日後に初七日法要を行う
1. 亡くなった当日は死亡確認などを行う
亡くなった当日は死亡確認などを行いましょう。当日にやっておくべき主な内容は以下の通りです。
・ 死亡確認
・ ご遺族が親戚や関係者に訃報を連絡
・ 葬儀社に連絡して遺体を搬送してもらう
・ 葬儀の日程を決める
死亡確認
故人が亡くなったら死亡診断・確認をする必要があります。亡くなった場所によって発行のされ方に違いがあるため注意しましょう。
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亡くなった場所
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詳細
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病院 |
故人が生前から入院していた病院で亡くなった場合、担当の医師が死亡を確認して「死亡診断書」を発行する。必要な手続きは病院側で進められるため、遺族が対応する必要はない。病院スタッフの案内に従い、不明な点があれば適宜質問すること。
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自宅 |
故人が療養中の病気で亡くなった場合は、かかりつけの病院に連絡し、主治医が必要に応じて診察する。最後の診察から24時間以内であれば、そのまま「死亡診断書」が発行されることもある。
かかりつけ医がいない場合や遠方にいる場合は救急車を呼んで搬送先の医師が死因を判断し、病気による死亡と認められれば「死亡診断書」が発行される。
自宅で突然亡くなったり事故に遭った場合は、警察への連絡が必要。救急車を呼ぶと救急隊が警察に通報することもある。警察が事件性を調査して問題がなければ検案が行われ、「死体検案書」が発行される。
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ご遺族が親戚や関係者に訃報を連絡
危篤の知らせを受けたら、すぐにご家族や親しい親戚へ連絡しましょう。緊急性が高いため、メールやメッセージアプリよりも電話の方が確実です。「失礼にはあたるのでは？」と気になる方もいるかもしれませんが、重要な連絡なので深夜や早朝であっても問題ありません。
葬儀社に連絡して遺体を搬送してもらう
故人が亡くなった当日中に葬儀社に連絡して通夜や葬儀の準備を進めます。
いつ亡くなっても対応できるよう事前に決めておくのが理想的ですが、亡くなってから初めて依頼するのでも問題ありません。料金や内容を丁寧に説明してくれる葬儀社を選び、対応してもらいましょう。
もし、病院に葬儀社を紹介された場合、思わぬ高額請求が生じる可能性もあるため、必ず費用やサービス内容を確認した上で契約することが大切です。
また、自宅で亡くなった場合や病院での安置が難しい場合は、葬儀社に連絡して遺体を搬送してもらいましょう。24時間営業の葬儀社も多く、深夜や早朝でも対応可能です。
葬儀の日程を決める
ご遺体の搬送が完了したら、葬儀社の担当者と打ち合わせを行いましょう。喪主や受付の担当者、式の進行を含め、お通夜のタイミングや葬儀の日程なども決めてください。
ただし、お通夜や葬儀は法律で義務づけられているわけではありません。葬儀を行わずに火葬のみを行う「直葬」という選択も可能です。
日程の調節に関して、直葬の場合でも遺体の搬送や安置、死亡届の提出、火葬許可証の申請など短時間で必要な手続きは多くあります。
よくわからないという場合は葬儀社に依頼するのが安心です。
2. 翌日～2日後にお通夜を行う
通常、亡くなった日の翌日か翌々日にお通夜が行われます。お通夜とは、故人と最後の夜を過ごす儀式であり、親しい人々が集まり、ご冥福を祈ります。故人が深夜や早朝に亡くなった場合は死亡当日に行うケースもあります。
3. 2～3日後に告別式・火葬を行う
お通夜の翌日に告別式を行い、その後火葬が行われます。自治体によっては火葬場の予約状況により、火葬が1〜2日遅れることもあります。
葬儀や告別式では、喪主が中心となって参列者や僧侶の対応を行います。喪主を務める人に決まりはありませんが、故人の配偶者が務めるのが一般的です。
配偶者がいなかったり高齢・病気で難しかったりする場合は、長男や長女が引き継ぐケースもあります。
挨拶文などは、葬儀社に相談すれば用意してもらえます。ただし、喪主は儀式を円滑に進める大切な役割を担うため、事前に心構えはしておきましょう。
4. 7日後に初七日法要を行う
通常、葬儀の後に初七日法要を行います。最近では、告別式当日に初七日法要を一緒に行うことも増えています。
一緒に行う場合、火葬後に行う「繰り上げ法要」と、葬儀の式中に組み込む「繰り込み法要」の2つの方法があるため、お寺や関係者と相談しておくとよいでしょう。
また、本来は四十九日法要後に行う「精進落とし」も、近年では葬儀や初七日法要の後に行われることが増えています。
葬儀の日程を決める際の注意点
葬儀の日程を決める際、主な注意点は以下の通りです。
・ 葬儀場・火葬場の予約が取れるか確認する
・ ご遺族や親族の都合を考慮する
・ 地域の風習に合わせる
注意点を把握しておくことで、スムーズに葬儀を実施できます。それぞれの注意点についてみていきましょう。
1. 葬儀場・火葬場の予約が取れるか確認する
故人が亡くなった後に葬儀の日程を決める場合、葬儀場・火葬場の予約が取れるか確認しておきましょう。葬儀場・火葬場は1日で行える数が決まっているためです。
もし、葬儀場・火葬場の予約が空いていない場合は日時の調整が必要です。そのため、後回しにせず、すぐに確認してください。
2. ご遺族や親族の都合を考慮する
故人の配偶者や子ども、親族の都合を考慮して日程を調節することも大切です。平日の実施になりそうな場合は早い段階で確認・連絡しておくとよいでしょう。
また、県外などの遠い地域に住んでいたり海外に在住していたりする場合、交通機関の兼ね合いも考慮しなければなりません。亡くなってすぐ駆けつけられないケースもあるため、必要に応じて葬儀日程を調整しましょう。
親族には、葬儀日程が確定する前に予定を確認しておくことをおすすめします。
3. 地域の風習に合わせる
葬儀のやり方や日程は、地域の風習に合わせましょう。葬儀のやり方は地域によって異なるためです。
例えば、神奈川県では自宅で葬儀を行うケースが見られます。山形県では、誰かが亡くなった場合、告げ人と呼ばれる2人1組の男性が近所やお寺に知らせて回る風習があります。
このように都道府県ごとにマナーや風習が異なる傾向です。
下記の記事も参考にしながら、自分たちの地域に合った風習で葬儀を行いましょう。
まとめ
身近な人が亡くなったら、葬式はいつ行われるのでしょうか。親しい人が亡くなると精神的な負担も伴って葬儀の手続きと並行するのに難しさを感じる可能性があります。あらかじめ、葬儀の一般的な流れや日程を把握しておくことが大切です。
葬儀場・火葬場は予約が取れない可能性があるため、早い段階で確認しておきましょう。平日などの実施になる場合は、ご遺族や親族の都合も考慮する必要があります。自分が住んでいる地域の風習なども参考に、スムーズに葬儀まで行ってください。
